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トルコリラの為替投資戦略

エネルギー事情で見るトルコの投資妙味

エネルギー事情で見るトルコの投資妙味

今回は、トルコエネルギー事情を背景に、トルコの成長力長期投資のポイントを解説していこうと思います。 具体的には、現在の状況と過去の歴史的経緯から、2023年に訪れるであろうトルコの黄金期を描いてみました。

今回の内容は、以下の通りです。

  1. トルコの工業化の流れ
  2. トルコのエネルギー対策
  3. ローザンヌ条約とトルコのエネルギー事情
  4. 2023年の条約満了に向けて

トルコの工業化の流れ

トルコのセールスポイントの一つが工業であることは、FXでトルコリラが魅力的な3つの理由で書いた通りです。 トルコは2000年頃から、織物・絨毯等の軽工業から、重工業への転換を図ってきました。

重工業の中でも特に成長著しいのが自動車産業です。 現在、トルコの自動車輸出は年間100億ドル以上にのぼり、外貨を獲得するための重要な手段に位置づけられています。

輸出先の大半は欧州圏で、輸出量の8割を担います。 一方の国内でも、現在の自動車保有割合は全体の1割程度であり、今後の内需が期待されます。これらの外需と内需を見越し、日本のトヨタ・ホンダをはじめ、ベンツ、フォード、ルノーなどの名だたる自動車メーカーがトルコに生産拠点を構えています。

ただ、その一方で、産業の成長を阻害する要因が一つあります。 エネルギー問題です。

トルコは、エネルギーの供給をほとんどを輸入に頼っています。 エネルギー自給率は30%程度で、残りはロシアの天然ガスや、イランなど中東諸国からの石油輸入に依存しています。 結果、自動車の生産量の増加とともに、経常赤字も増えるという事態を招いています。

上記の通り、工業を振興するに当たって、エネルギーの供給問題は切っても切り離せない問題です。 このため、トルコは産業を成長させるために、いくつかのエネルギー対策を講じています。

トルコのエネルギー対策

トルコは、エネルギー対策として、ざっと以下のような政策を進めています。

  • 原子力発電所の計画
  • エネルギーパイプラインの建造
  • 自国での石油・ガス開発

各々の項目について、詳細を見ていきましょう。

原子力発電所の計画

先日のエルドアン首相の訪日があったように、トルコは日本の原子力技術にラブコールを送っています。

ご存知の通り、原子力発電所は石炭・石油を必要としません。 現在、トルコには1基のみ原子力発電所がありますが、これを増やす計画があるようです。 実現すれば、ロシア・中東からのエネルギー資源依存の現状から、脱却することができます。

ちなみに、トルコに原発の需要を見込む国は、日本だけではありません。 フランスも原子力推進大国として有名な所です。 実際、過去にはフランスのオーランド首相(当時)もトルコを訪問し、原子力技術に関して協力を提供する旨、明らかにしています。

エネルギーパイプラインの建造

外務省の「わかる!国際情勢~トルコ」によると、トルコはエネルギーパイプラインのコアカントリーの座を狙っているようです。

トルコは中東・ロシア~ギリシャ・ブルガリア等EU圏の間に位置しています。 このため、中東・ロシアからのエネルギーラインを最短距離で繋ぐには、トルコを経由してパイプラインを通さざるを得ません。 結果、トルコがエネルギーラインのコアカントリーとして、地の利を生かすことができるのです。 この点、欧州へのエネルギー供給が続く限り、主導権を握り続けることができそうです。

自国での石油・ガス開発

トルコは、2002年頃から黒海における石炭・ガス開発を進めています。

詳しくは、後述しますが、ここに大きな投資妙味があります。

以上のように、トルコは現在でも、エネルギー対策を続けています。 ただ、実は将来的にもっと大きなイベントが控えています。

  • なぜトルコがエネルギー自給率の低い国なのか?
  • 将来、何が期待できるのか?

その答えは、トルコの歴史的背景にありました。

ローザンヌ条約とトルコのエネルギー事情

時を溯ること、第一次世界大戦。トルコは、連合国に敗戦しました。 この敗戦に伴い、トルコが結んだ条約がローザンヌ条約です。

ローザンヌ条約の内容は、ざっと以下の通りです。

  1. トルコの領地縮小(イギリス・イタリア等へ領土割譲)
  2. トルコの関税自主権を回復
  3. ギリシャとトルコの住民交換等々

特に、1.で割譲された領土には、現在問題とされているキプロス半島も含まれます。 この頃から、歴史的問題として存在していた訳です。

ただ、実はこれ以外に明文化されていない条項が存在します。 それが、地下資源の開発禁止という項目です。

この項目は、条約に明文化されない密約であったようです。 具体的な内容としては、「条約締結時から見てその後100年間、地下資源を開発しない」という約束であったようです。 トルコはこの条約を律儀に守っているためか、最近まで資源を新たに採掘してきていません。 結果、この条約がトルコのエネルギー事情が芳しくない原因となっています。

ただ、トルコの周辺(黒海や中東)は石油が豊富な場所であることを考えると、地政学的にはトルコもエネルギー産出国になってもおかしくないはずです。 実際、同国の石油公社が調査を進めていて、石炭・石油の埋蔵量があるとの見解を示しています。 この点、エネルギー自給に対して、将来的な見通しがあります。

2023年の条約満了に向けて

以上の通り、トルコは埋蔵量がありながらも、地下資源には手を付けられない歴史的背景がありました。 このため、現在でもエネルギー供給の70%以上を海外からの輸入に頼り、産業の成長を阻害する原因となっています。

ただ、気づかれたでしょうか? 条約が結ばれたのは、第一次世界大戦後の1923年です。 1923年に結ばれた条約が、100年後の2023年に期限を迎えます。

前章で触れた黒海の石油開発は、この2023年に向けての取り組みである訳です。 埋蔵量についても石油公社の調査結果として、「2023年から40年間、トルコのエネルギーを自給することができる」との見解が示されています。 さらに、20台人口の多いトルコの人口ピラミッドを考慮すると、この頃に人口ボーナスが発生することが分かります。 ネットの不確定情報ではありますが、トルコ国民はこの2023年を強く意識しているとの話も聞きます。

つまり、2023年にトルコの黄金期が訪れるであろうことが予見でき、先行投資の妙味が生まれる訳です。

今年2014年まで下落が続くトルコリラですが、長期的に見ると、このような将来的希望があることが分かります。 「今後10年の成長を見越して、トルコリラを積み立てる。」 そんな投資も面白いのではないでしょうか。

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